素晴らしい研究
もうCO2は怖くない
CO2をリサイクルしよう
CO2からエタノールやメタンガスが出来る
これが出来たらCO2を邪魔者にしていたのがエネルギーの
救世主になる
http://www.dailymotion.com/video/x136sqk_co2がエネルギ
ーになる_news
食品のリサイクルを中心にした任意団体です。毎月名古屋市内で第四木曜日午後に研究会を行っています。現在約60社の会員がいます。 食品リサイクルだけでなくエネルギーや環境問題全般にわたって 勉強をしています。 ビジターも歓迎です。よければ覗いてみてください。 中部異業種間リサイクルネットワーク協議会(CRN) のホームページは http://www.crn2011.jp/
2013年8月18日日曜日
2013年8月17日土曜日
本気で自然エネルギー!
本気で自然エネルギー!
こんなのをインターネットで見つけました。
なかなか面白い番組です。
本気でやらなくちゃ
http://www.dailymotion.com/video/xuluk2_本気で自然エネルギー-earth-powering-the-planet_news?from_related=related.page.int.meta2-only.40e239f9174c6e7b60e1442726c5a310137673955#from=playrelon-1-newrelated
太陽光発電の3つの課題-用地、連系、安定稼働-
再生可能エネルギーの現実(1):太陽光発電の3つの課題-用地、連系、安定稼働-
2012年7月から固定価格買取制度が始まったことで、企業や自治体が太陽光発電に取り組む動きは全国各地へ急速に広がっている。未利用の土地を活用して安定した収益を上げられるからだが、一方でさまざまな課題も浮かび上がってきた。
[石田雅也,スマートジャパン]
いま日本全国いたるところで、太陽光発電フィーバーと呼べるほど数多くの建設プロジェクトが進んでいる。資源エネルギー庁によれば、2012年7月に固定価格買取制度を開始して以降、発電能力が1MW(メガワット)以上のメガソーラーで認定を受けた件数は8カ月間(2013年2月末時点)で1755件にのぼっている。1つの都道府県あたり40件近い数になる。
太陽光発電は5種類の再生可能エネルギーの中で環境に対する影響が最も小さく、発電設備を導入するまでのプロセスが短くて済む。市場の拡大に伴って太陽光パネルの価格も低下して、ますます導入しやすくなってきた。未利用の土地を保有する企業や自治体が続々とメガソーラーの建設に乗り出している。
建設前と建設後にも課題がある
とはいえ海外の主要国と比べると、太陽光発電を含めて日本の再生可能エネルギーの導入量は極めて少ない。2012年度でも日本全体の総発電量のうち、わずか1.6%を占めるに過ぎない(図1)。これから相当なペースで増やしていく必要があるが、日本特有の問題もあって、計画通りにプロジェクトが進まないケースも多い。
太陽光発電で注意すべき課題は3つある。第1に建設用地の問題だ。広大な空き地があっても、法律によって建設が認められない場合がある。第2の課題は電力会社の送配電ネットワークに接続できないケースだ。状況によっては接続を拒否されて、発電した電力を買い取ってもらうことができなくなる。
そして第3の課題は、発電設備を運転開始した後に起こる。当初に想定したような発電量に達しないことがある。太陽光パネルに不具合が生じたり、性能が急速に劣化したりすることは珍しくない。その結果、期待した売電収入を得られずに、投資を回収できなくなる恐れがある。
農山村地域に残る「農地法」の壁
用地に関しては法律の制約が大きい。特に問題になるのが「農地法」である。健全な農業の発展を目的に作られた法律で、農地の利用法を厳格に定めている。原則として農地に指定されている土地を農業以外の用途に使うことはできない。長年にわたって農作物を作っていない「耕作放棄地」も規制の対象になる。
全国各地の自治体が太陽光発電を導入できる可能性のある場所を調べると、その中に耕作放棄地が数多くある(図2)。農作物の代わりに太陽光発電で収入を得ることができれば、耕作放棄地は新たな収益源に生まれ変わる。
2013年3月に農林水産省が新たな方針を発表して、一定の条件を満たせば農地に太陽光発電設備を導入することが可能になった。太陽光パネルを設置する支柱を高くするなどして、パネルの下で農業も継続できるようにすることが条件だ。ただし耕作放棄地の取り扱いについては検討課題のまま残されている。農林水産省の迅速な対応が望まれる。
避けて通れない電力会社との「連系」
第2の課題である送配電ネットワークへの接続に関しては、徐々にだが対策は進みつつある。太陽光発電と風力発電は天候によって出力が安定しないために、発電した電力を受け入れる送配電ネットワークに支障が生じてしまう可能性がある。特に規模の大きいメガソーラーが増えると、その確率が高くなる。
発電設備を送配電ネットワークに接続することを「連系」と呼び、設備を建設する前に電力会社とのあいだで「連系協議」の場を設けなくてはならない。この協議を通じて発電設備を送配電ネットワークに接続するための具体的な方法を決める必要がある。送配電ネットワークに支障が生じると判断されれば、電力会社は接続を拒否することが可能だ。
現実に北海道ではメガソーラーの建設プロジェクトが急増した結果、送配電ネットワークの許容範囲を超えるような状態に近づいてしまった。経済産業省は2013年4月に通達を出して、北海道内でメガソーラーの建設を控えるように事業者に要請したほどである。
そのうえで緊急対策として、大型の蓄電池を使って太陽光発電や風力発電による出力の変動を抑制する実証実験を電力会社が進めている(図3)。発電事業者の中にはメガソーラーの設備に蓄電池を併設する取り組みも見られる。その分の設備費が増えるものの、事業全体で収支が成り立てば、メガソーラーを長期に安定して稼働させるための対策としても有効である。
安定稼働のために発電設備の点検と保守を
運転を開始した後に安定稼働を続けるためには、さまざまな対策が必要になる。特に重要なことは発電設備の点検と保守である。メガソーラーのような規模になると、何千枚もの太陽光パネルが使われる。屋外に設置されていることもあり、不具合が生じて発電できなくなるパネルが出てくる。それを放置しておくと、当然ながら発電量は少なくなる。
たとえ不具合が生じなくても、時間の経過とともに性能が劣化する。製品によって劣化の度合いにも違いがある。検査機関によると、1年も経たないうちに性能が大幅に落ちてしまう太陽光パネルもあるようだ。
そうした事態に備えて、遠隔監視システムを利用する事業者が増えている。太陽光パネルからの発電量を専用の装置で計測して、そのデータを集めてシステムで分析する方法だ(図4)。合わせて日射量や気温も測定することで、適正な発電量を得られているかどうかを確認することができる。
太陽光発電は気象条件によって発電量が変わるものの、その変動範囲は予測可能である。年間を通した総発電量は地域ごとに想定できて、大きく外れることは考えにくい。それよりも太陽光パネルの不具合のほか、雑草や積雪による太陽光の遮断など、運用面の問題で発電量が低下してしまう影響のほうが大きい。
バイオマス発電の3つの課題-燃料調達、分別、CO2-
再生可能エネルギーの現実(5):バイオマス発電の3つの課題-燃料調達、分別、CO2-
再生可能エネルギーの中でバイオマス発電だけは特殊だ。発電方式は火力と同じで、燃料を必要とする。木材や廃棄物などを使うが、長期に安定した量を調達することは簡単ではない。燃料の種類によって買取価格が違うために、複数のバイオマスを混在して使う場合には厳密な分別が必要になる。
[石田雅也,スマートジャパン]
連載第4回:「地熱発電の3つの課題」
バイオマス発電は「生物に由来した燃料を使う」ことが原則で、該当する燃料の種類は多岐にわたる。固定価格買取制度では7種類にまとめて、それぞれで買取価格を決めている(図1)。燃料をガス化してから発電する方式が最も高く、それ以外は燃料になる木材などの調達コストをもとに価格が分かれる。
再生可能エネルギーの中で燃料を必要とするのはバイオマスだけである。当然ながら燃料費がかかる。しかも買取期間の20年間にわたって、安定して燃料を調達できなくてはならない。いつでも無料で手に入る太陽光、風速、水流、地熱とは大きく違う点だ。
バイオマス発電では燃料を分別することも求められる。同じ木材であっても、未利用の木材とリサイクルの木材では買取価格に2倍以上の差がつくからである。燃料の種類ごとに発電に利用した分量を計算式に従って厳密に算出して報告することが義務づけられている。
燃料の調達は地域の生産業者と連携で
バイオマス発電に利用する燃料のうち、調達が最も難しいのは木材(木質バイオマス)だろう。未利用の状態で残っている木材の大半は、森林を健全な状態に保つために樹木の一部を伐採した「間伐材」である。
ただし間伐材でも合板や製紙に利用することができるため、流通量は決して多くない。国全体で森林が減っていることもあって、将来は値上がりする可能性もある。こうした課題を克服する最善の方法は、地域の森林業や製材業と連携して、共同でバイオマス発電に取り組むことだ(図2)。いかに経済的なメリットを生み出せるかが重要になってくる。
同様の試みは家畜の糞尿を使ったバイオマス発電でも始まっている。畜産業と自治体が共同で発電事業に取り組み、売電収入の一部を畜産業に還元する。この方法によって糞尿を継続的に調達しながら、畜産業の収入増につなげることが可能になる。
出所を証明できないと最低の買取価格に
バイオマス発電の事業者にとって、燃料の確保と同様に厄介な問題が分別だ。自治体などが家庭や企業から収集した廃棄物の焼却施設を利用して、バイオマス発電を導入する事例が増えている。これまで利用していなかった焼却の際の熱を使って発電する方法であり、典型的な再生可能エネルギーと言える。
ただし固定価格買取制度では、生物由来の燃料で発電した電力だけが買取の対象になる。生ごみは「一般廃棄物」として対象に含めることができるが、プラスチックなどは除外する必要がある。両者を混焼する場合には、買取の対象になる廃棄物の比率を正確に算定しなくてはならない。
さらに面倒なことに、使用する燃料の出所を示す証明書が必要になる。その点で最も手間がかかるのは、買取価格の差が大きい木質バイオマスの場合だ。木材の出所を証明する書類のほかに、その木材をチップに加工した時点でも証明書を用意しなくてはならない(図3)。
木材の出所から発電所までの流通経路が複雑になっていると、各段階の証明書をすべて整えておく必要がある。適切な証明書を用意できなければ、買取価格が最も低いリサイクル木材による電力と判断されてしまう。高い価格で調達した未利用材を燃料に使っていても、安い価格で売電することになるわけだ。
燃料の配送や加工の時にもCO2を排出
本来は火力発電の一種であるバイオマス発電を再生可能エネルギーとみなす理由は、「カーボンニュートラル」の概念に基づいている(図4)。木や草などの植物が光合成によって二酸化炭素を吸収する効果をもとに、火力発電で発生する二酸化炭素を相殺する考え方である。
とはいっても実際の発電設備からは燃焼時に大量のCO2を排出している。地球温暖化を防止する観点からは、バイオマス発電でもCO2排出量の削減に取り組むことが望ましい。すでに石炭火力などで実用化が始まっている「CO2分離・回収」の設備を実装する方法が主な対策になる。
もうひとつ注意すべき点は、燃料の運搬・加工・貯蔵などの工程で排出するCO2である。例えばトラックで長距離に燃料を運ぶと、ガソリンの燃焼によってCO2を多く排出してしまう。できるだけ狭い地域の中で燃料の調達から発電まで完結する体制を作ることも、バイオマス発電の重要な課題と言える。
トリドール:丸亀製麺の廃棄麺を活用した食品リサイクル活動を開始、養豚農家で飼料として再活用
株式会社トリドール(3397)
トリドール:丸亀製麺の廃棄麺を活用し
た食品リサイクル活動を開始、養豚農
家で飼料として再活用
2013年08月16日 16:50 JST
【8月16日、さくらフィナンシャルニュース=東京】 トリドール(東1:3397)は16日、主力業態のうどんチェーン「丸亀製麺」の店舗で発生した、茹で上がりから時間が経過した廃棄麺を、養豚農家で飼料として再活用してもらう食品リサイクルの取り組みを開始したと発表した。
今回の取り組みは、鹿児島県の養豚農家の協力を得て実現に至ったもの。今後も、同社の食品リサイクルに関する取り組みに賛同する農家を探し、活動を広げていく予定だという。【了】
今回の取り組みは、鹿児島県の養豚農家の協力を得て実現に至ったもの。今後も、同社の食品リサイクルに関する取り組みに賛同する農家を探し、活動を広げていく予定だという。【了】
工場・事業所で使える省エネ技術解説 説明会 開催
工場・事業所で使える省エネ技術解説 説明会 開催
主催 財団法人 省エネルギーセンター
参加無料ですhttps://www.eccj.or.jp/education/promo-seminar/pdf/tok_130826.pdf
◆ 日時 8月26日 月曜日 午前10時から14時40分
◆ 会場 ウイルあいち (愛知県女性総合センター)
◆ 事前申し込み 必要 別紙のとおり
2013年8月10日土曜日
▼低炭素化支援通信▼ 発行日2013年8月9日
▼低炭素化支援通信▼
「温暖化リスクを逆手にとり、企業の持続的発展を!」
発行日2013年8月9日
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<<<はじめに>>>
先日、名古屋大学様主催の公共ファシリティマネジメント(F M)の講演会に参加しました。
自治体の施設を将来維持するのが財政的に非常に厳しいと知り 驚きました。
http:// fm.campus.provost.nagoya-u.ac.j p/program/shortfm.html#s-no5
<<<エネルギー使用合理化事業者支援補助金(小規模事業者実証 分)の公募が開始>>>
エネルギー使用合理化事業者支援補助金(小規模事業者実証分 )の公募が開始されました。
補助金公募元:一般財団法人省エネルギーセンター
補助金名称:エネルギー使用合理化事業者支援補助金(小規模 事業者実証分)
補助対象:対象設備(業務用エアーコンディショナー、業務用 冷蔵庫、業務用冷凍庫)を
設置・所有する小規模事業者
※小規模企業の定義:商業・サービス業 従業員 5人以下
製造業等その他の業種 従業員20人以下
補助率 :1/3(補助上限:50万円)
補助予定件数:約1,000件
予算 :5億円
公募期間:平成25年7月31日(水)~平成25年8月27 日(火)17:00必着
○詳細は下記をご参照下さい○
http://www.eccj.or.jp/grant/ index.html
【弊社コメント】
補助金上限50万円の割には意外と手続きが大変そうです。
<<<グリーン・アンド・クリーン・ビジネスセミナー ~省エネからのコストダウン~の開催>>>
中部経済産業局では、新たな産業の創出と産業構造の転換を図 るため、平成22年より「中部地域八ケ岳構造創出戦略」を推進し ております。本戦略では、新産業の創出に向けて、次世代自動車、 航空機、新ヘルスケアの各産業分野に次ぐ峰として、グリーン・ア ンド・クリーン・ビジネスを位置づけ、環境やエネルギー面でのビ ジネス活性化に向けて、種々の支援策を検討して参りました。
この度、地域中小企業等のエネルギー面での諸課題の解決を図 りつつ、ビジネスの活性化に繋げるため、東海地域の中堅中小企業 等を対象に、我が国省エネルギー政策の最新動向や具体的な省エネ 機器・サービス導入等先進事例の紹介など、地域金融機関、産業支 援機関等との共催により、「グリーン・アンド・クリーン・ビジネ スセミナー ~省エネからのコストダウン~ 」を開催します。
日時:平成25年9月19日(木)13:00~17:00
内容:「今後の省エネルギー政策について」
講師/資源エネルギー庁省エネルギー対策課 課長 福田敦史 氏
「独立行政法人中小企業基盤整備機構中部本部の支援事業について 」
講師/独立行政法人中小企業基盤整備機構中部本部
経営支援課 課長 岩瀬守 氏
「省エネルギー支援サービスの最新動向について」
講師/一般社団法人ESCO推進協議会
専務理事 布施征男 氏
「省エネルギー設備導入・運転管理の一体サービスについて」
講師/三機工業株式会社
建築・エネルギーソリューションセンター
省エネルギー推進部 部長 高井裕紀 氏
「省エネルギー化に成功した企業による事例発表」
講師/株式会社キングコーポレーション
常務取締役 棚橋俊仁 氏
講師/株式会社高山グリーンホテル
施設部 技術 参事 村山宏 氏
交流会(名刺交換会)
場所:TKP名古屋栄カンファレンスセンター 7階 ホール7B
愛知県名古屋市中区栄3-2-3名古屋日興證券ビル
主催:中部経済産業局
共催:一般社団法人省エネルギーセンター東海支部
独立行政法人中小企業基盤整備機構中部本部
株式会社大垣共立銀行
○詳細は下記をご参照下さい○
http://www.chubu.meti.go.jp/ enetai/shouene/ kouhou-setumeikai/25fy/130919/ 130919.pdf
【弊社コメント】
今までこのようなセミナーには交流会が無かったのですが、今 回はあるので楽しみにしています。
<<<中部電力:越境、競争に拍車 首都圏で売電 電力自由化見 据え>>>
中部電力は7日、三菱商事の100%子会社で電力小売り事業 を手掛ける「ダイヤモンドパワー」
(東京都中央区)を買収したうえで、静岡県富士市に石炭火力 発電所を新設し、域外の東京電力
管内を対象に電力販売事業に乗り出すと発表した。浜岡原発の 再稼働にめどが立たない中、収益
基盤の確保を目指す。大手電力会社の地域独占が続く市場で、 地域をまたいだ本格的な越境販売
の先駆けとなり、電力各社の競争激化につながりそうだ。
中部電の増田義則専務執行役員は7日、名古屋市内で記者会見 し、「関東地方で電力販売事業を
開始する」と東電管内への進出を宣言した。
中部電は10月1日付でダイヤ社の株式の80%を取得。出力 10万キロワットの石炭火力発電所
を日本製紙富士工場の敷地内に建設し、2016年5月の稼働 を目指す。9月中旬に三菱商事、
日本製紙、中部電の3社で火発の建設と運営を担う合弁会社を 設立し、三菱商事が70%、日本
製紙が20%、中部電が10%を出資する。社長は中部電から 派遣する。
○詳細は下記をご参照下さい○
http://mainichi.jp/select/ news/ 20130808ddm008020120000c.html
http://www.chuden.co.jp/ corporate/publicity/ pub_release/press/ 3225133_6926.html
【弊社コメント】
遂に一般電気事業者が供給区域外に本格的に売電を行うように なるのですね。
☆☆☆☆☆☆☆トピックス☆☆☆☆☆☆☆
■早稲田大学:究極効率のエンジンを生む新圧縮燃焼原理を発見
自動車・発電・航空機用などで熱効率を60%以 上、HV車凌ぐ低燃費か
早稲田大学理工学術院の内藤健教授(基幹理工学部 機械科学・航空学科)らは、単体でサイズ
によらず、従来の2倍以上の熱効率ポテンシャルを持つエンジ ンを生み出すための画期的なエネ
ルギー変換原理(新圧縮燃焼原理)を見出しました。この原理 を用いたエンジンが実用化され
れば、当面の環境エネルギー問題を解決する新機軸になると考 えられます。
http://www.waseda.jp/jp/ news13/130709_engine.html
【弊社コメント】
実用化を期待しています。
☆☆☆☆☆弊社関連トピックス☆☆☆☆☆
■先日大名古屋省エネ実践セミナー&省エネ事例交換会を開催し ました。
24名の方にご参加頂きました。ありがとうございました。
http://www.teitannso.jp/ category/1948896.html
お話が出た低圧電力における中部電力様のブレーカー無料支給 については下記をご参照下さい。
http://www.chuden.co.jp/ resource/ryokin/bus_shop_01.pdf
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■発行
低炭素化支援株式会社
担当者:鈴木薫
責任者:松島康浩
〒454-0012 愛知県名古屋市中川区尾頭橋四丁目13番7号
名古屋ビジネスインキュベータ金山2階
TEL:052-684-4173 FAX:052-684 -4174
E-mail:info*teitannso.jp URL :http://www.teitannso.jp/
「温暖化リスクを逆手にとり、企業の持続的発展を!」
発行日2013年8月9日
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<<<はじめに>>>
先日、名古屋大学様主催の公共ファシリティマネジメント(F
自治体の施設を将来維持するのが財政的に非常に厳しいと知り
http://
<<<エネルギー使用合理化事業者支援補助金(小規模事業者実証
エネルギー使用合理化事業者支援補助金(小規模事業者実証分
補助金公募元:一般財団法人省エネルギーセンター
補助金名称:エネルギー使用合理化事業者支援補助金(小規模
補助対象:対象設備(業務用エアーコンディショナー、業務用
設置・所有する小規模事業者
※小規模企業の定義:商業・サービス業 従業員 5人以下
製造業等その他の業種 従業員20人以下
補助率 :1/3(補助上限:50万円)
補助予定件数:約1,000件
予算 :5億円
公募期間:平成25年7月31日(水)~平成25年8月27
○詳細は下記をご参照下さい○
http://www.eccj.or.jp/grant/
【弊社コメント】
補助金上限50万円の割には意外と手続きが大変そうです。
<<<グリーン・アンド・クリーン・ビジネスセミナー ~省エネからのコストダウン~の開催>>>
中部経済産業局では、新たな産業の創出と産業構造の転換を図
この度、地域中小企業等のエネルギー面での諸課題の解決を図
日時:平成25年9月19日(木)13:00~17:00
内容:「今後の省エネルギー政策について」
講師/資源エネルギー庁省エネルギー対策課 課長 福田敦史 氏
「独立行政法人中小企業基盤整備機構中部本部の支援事業について
講師/独立行政法人中小企業基盤整備機構中部本部
経営支援課 課長 岩瀬守 氏
「省エネルギー支援サービスの最新動向について」
講師/一般社団法人ESCO推進協議会
専務理事 布施征男 氏
「省エネルギー設備導入・運転管理の一体サービスについて」
講師/三機工業株式会社
建築・エネルギーソリューションセンター
省エネルギー推進部 部長 高井裕紀 氏
「省エネルギー化に成功した企業による事例発表」
講師/株式会社キングコーポレーション
常務取締役 棚橋俊仁 氏
講師/株式会社高山グリーンホテル
施設部 技術 参事 村山宏 氏
交流会(名刺交換会)
場所:TKP名古屋栄カンファレンスセンター 7階 ホール7B
愛知県名古屋市中区栄3-2-3名古屋日興證券ビル
主催:中部経済産業局
共催:一般社団法人省エネルギーセンター東海支部
独立行政法人中小企業基盤整備機構中部本部
株式会社大垣共立銀行
○詳細は下記をご参照下さい○
http://www.chubu.meti.go.jp/
【弊社コメント】
今までこのようなセミナーには交流会が無かったのですが、今
<<<中部電力:越境、競争に拍車 首都圏で売電 電力自由化見
中部電力は7日、三菱商事の100%子会社で電力小売り事業
(東京都中央区)を買収したうえで、静岡県富士市に石炭火力
管内を対象に電力販売事業に乗り出すと発表した。浜岡原発の
基盤の確保を目指す。大手電力会社の地域独占が続く市場で、
の先駆けとなり、電力各社の競争激化につながりそうだ。
中部電の増田義則専務執行役員は7日、名古屋市内で記者会見
開始する」と東電管内への進出を宣言した。
中部電は10月1日付でダイヤ社の株式の80%を取得。出力
を日本製紙富士工場の敷地内に建設し、2016年5月の稼働
日本製紙、中部電の3社で火発の建設と運営を担う合弁会社を
製紙が20%、中部電が10%を出資する。社長は中部電から
○詳細は下記をご参照下さい○
http://mainichi.jp/select/
http://www.chuden.co.jp/
【弊社コメント】
遂に一般電気事業者が供給区域外に本格的に売電を行うように
☆☆☆☆☆☆☆トピックス☆☆☆☆☆☆☆
■早稲田大学:究極効率のエンジンを生む新圧縮燃焼原理を発見
自動車・発電・航空機用などで熱効率を60%以
早稲田大学理工学術院の内藤健教授(基幹理工学部 機械科学・航空学科)らは、単体でサイズ
によらず、従来の2倍以上の熱効率ポテンシャルを持つエンジ
ルギー変換原理(新圧縮燃焼原理)を見出しました。この原理
れば、当面の環境エネルギー問題を解決する新機軸になると考
http://www.waseda.jp/jp/
【弊社コメント】
実用化を期待しています。
☆☆☆☆☆弊社関連トピックス☆☆☆☆☆
■先日大名古屋省エネ実践セミナー&省エネ事例交換会を開催し
24名の方にご参加頂きました。ありがとうございました。
http://www.teitannso.jp/
お話が出た低圧電力における中部電力様のブレーカー無料支給
http://www.chuden.co.jp/
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■発行
低炭素化支援株式会社
担当者:鈴木薫
責任者:松島康浩
〒454-0012 愛知県名古屋市中川区尾頭橋四丁目13番7号
名古屋ビジネスインキュベータ金山2階
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図1 国内の総発電量に占める再生可能エネルギーの割合。出典:資源エネルギー庁
図2 耕作放棄地における太陽光発電のポテンシャル(茨城県の例)。出典:GIS総合研究所いばらき
図3 大型蓄電池を使った太陽光・風力発電の出力変動対策。出典:北海道電力、住友電気工業
図4 太陽光パネルの遠隔監視システム。出典:オムロン
図1 燃料で分かれるバイオマス発電の買取価格。出典:資源エネルギー庁
図2 地域ぐるみで燃料の木材を調達する仕組み。出典:気仙沼地域エネルギー開発
図3 バイオマス発電の買取に必要な燃料の出所証明。出典:資源エネルギー庁
図4 バイオマスによる「カーボンニュートラル」の概念。出典:産業技術総合研究所